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　開業以来、30年以上にわたって“歯科医療のデジタル化”に取り組んできた村住彰彦理事長。電子カルテの導入から院内ネットワークの構築、歯科用CTなどの画像撮影のデジタル化、いち早くCAD／CAM（コンピューター支援設計・製造）システムを用いて歯の被せ物や詰め物を作製するセレック治療を導入するなど、常に最先端かつ高精度の歯科治療を実践してきた。その村住理事長が「歯科医療のデジタル化が今、最終章を迎えている」と話すのが、歯科用3Dプリンターによるデジタルデンチャーの製作だ。これは撮影したデジタル画像データを基に、CAD／CAMのソフトウェアを活用して作成したデザインから歯肉部分（義歯床）と歯部分（人工歯）を削り出し、接着を行って完成する総義歯のことで、2025年12月1日より保険適用となっている。「特に当院は遠方から通院される患者さんも多く、現在は2、3日で完成できますが、年内には最短1日での完成を目指しています」と村住理事長。年々増加傾向にある認知症や、災害時などで入れ歯を紛失した場合にも速やかに対応できると期待が膨らむ。
　また、コロナの収束を経て、数年ぶりに受診を再開した患者の口腔内が悲惨な状況となっていることが多いという現実と、口腔機能に低下がみられる高齢患者が少なくないことから、歯の治療はもちろんのこと、口腔機能の改善にも力を入れている。「特に高齢者の口腔機能の低下は誤嚥性肺炎の原因となり、死亡のリスクも高めます。そのため当院では、単に噛める・噛めないではなく、自覚的または多角的に口腔機能を数値化して評価する口腔機能検査を行うことで、その方の状況に応じた必要な治療やケアなどの指導にも積極的に取り組んでいます」と話す。